The road to Reimaginationについて

 

タタ コンサルタンシー サービシズは、800社を超えるグローバル企業を対象に、これまでに実施したデジタル関連の投資、得られた成果、および将来の期待について調査し、「The road to Reimagination : The State and High Stakes of Digital Initiatives (根本的改革への道のり:デジタルイニシアティブ*1の状況と期待される大きな成果)」と題されたレポートを発表しました。デジタル消費者経済が活性化している今、この調査ではグローバル企業が変革の原動力となる5つの技術、―ビッグデータとアナリティクス、クラウドコンピューティング、モバイルおよびパーベイシブ・コンピューティング、ソーシャルメディア、ロボティクスと人工知能(AI)―をどのように使い、デジタルな根本的改革を進めると共に、コアとなるビジネスモデル、製品とサービス、ビジネスプロセス、および職場を変革しているかが検証されました。この調査で明らかにされた項目は以下のとおりです。

リーダー企業*2はデジタル消費者経済に対して統一された計画を保有

  • リーダー企業の57%はデジタル分野への取り組みをより少数の分野に絞り、フォロワー企業*2はより多くの目的に対して薄く分散する傾向が見られた。
  • リーダー企業は次の3つの分野での顧客ニーズをより良く理解していた。
    1. ・まったく新しい製品やサービスに対するニーズの特定
    2. ・需要予測の改善
    3. ・より詳細化された、顧客セグメントごとの商品やサービスの提供
  • リーダー企業がまったく新しいデジタル商品やサービスをすでに市場に提供している割合はフォロワー企業のほぼ2倍に達している。

顧客動向の取得が最優先

  • デジタル分野のリーダー企業は、顧客の行動や期待に関する見通しの取得にデジタル技術を集中する傾向が高く、リーダー企業の74%はデジタル関連の自社製品やサービスに対する要求をより正確に予測する取り組みに注力し、また66%は新しい製品やサービスに対するニーズを把握するため、顧客が製品やサービスをどのように使っているかをモニターするための取り組みを重視している。
  • ビッグデータを使った、より広範囲にわたる見通しの獲得も、より幅広い視点での投資において最大の注力分野となっている。企業はデジタル関連の予算のうち、ビッグデータに最大の予算を費やすことを計画している。今後3年のすべてのデジタル投資のうち、28%はビッグデータ技術に振り向けられ、これに対しソーシャルメディアには20%、モバイルには20%、クラウドコンピューティングには19%、AIとロボティクスには13%が費やされる予定である。
  • 現在、企業は顧客に関するデータソースを主にモバイル・アプリケーションとソーシャルメディア分析に頼っており、このいずれの技術も回答企業のうち50%に使用されている。しかしウェアラブル技術も顧客データの主なソースになると予想され、企業の62%は2020年までにウェアラブル機器からのデータ取得を計画している。

Digital Reimaginationはデジタルへの依存度が高い企業にとって最も緊急の課題

  • メディアとエンターテインメント、通信、ハイテク、銀行、保険、および金融サービス分野の企業には、コアとなる商品、ビジネスプロセス(特にマーケティング、営業、流通)、および顧客のエクスペリエンスをデジタル化できる可能性が存在する。
  • 通信と銀行、保険、金融サービス分野では、Digital Reimaginationへの投資の緊急性が認識され、それぞれ1億8,900万ドルと1億 4,200万ドルに達する最大規模の投資をデジタル関連の活動に行っている。

また、アジア太平洋地域に関しては、以下のような調査結果が得られた。

アジア太平洋地域は、2015年末までにデジタルデータ収集ツールの活用が進む

アジア太平洋地域は、スマートフォン市場において世界最大市場である中国(推定4.66億ドル)と最も成長著しいインドを擁している。世界中でモバイルが顧客との対話や関係性のありかたを再形成するだろうと考えられているなか、アジア太平洋の大部分ではすでに、スマートフォンはインターネットに接続するための主要なポータルとなっている。アジア太平洋地域は歴史的に経済成長を製造・輸出に頼ってきたが、今では国内の顧客に応えるために急速に進化し近代化へとシフトしている。おそらく広大な土地と各国・地方政府の助力により、アジア太平洋地域の企業は他の主要地域の企業に追いつき始めているように見える。 2015年末までのデジタルデータ収集ツールの展開について、アジア太平洋地域の企業は他地域よりも明るい見通しを持っており、全体よりも高い成長を期待している。更に、デジタルデータ収集ツールの活用は、全世界では44%程度にとどまっているのに対し、アジア太平洋地域では、下表のとおり60%近くの企業が2015年末までにセンサー類を利用し、デジタルデータを収集する予定である。また、SNSサイトのモニタリングや、ウェアラブル端末など、センサー以外のモニタリングツールを、2015年末までに新たに利用する予定の企業はどれも約26~30%となっている。全体結果では2015年中に35%の企業がウェアラブル端末の利用を予定し、それよりやや多い57%の企業がオンライン販売する製品からのデータ収集を予定している。また、全体の77%、アジア太平洋地域の79%の企業が2015年中にモバイルアプリの利用を予定している。

企業が顧客からデジタルデータを収集する方法について

*1 デジタルイニシアティブとは、デジタル化への取り組みあるいは新規構想戦略を指す。

*2 リーダー企業とは、そのデジタルイニシアティブがフォロワー企業のデジタルイニシアティブと比較して10 倍以上の売上増に繋がった企業であると TCS は定義している。